船舶用無線機器の取り扱いを発端として生まれた情報通信部門。

その長年に及ぶ実績と技術力から、無線機器の需要は海から陸へと拡大し、昭和46年には社内に陸上通信部を設立、現在では情報通信部門として防災行政無線及び消防救急無線を主体に、山陰地区（島根県、鳥取県）を主なエリアとして営業をしています。

万が一にも災害が起きた場合、情報の伝達は大変重要な役割を果たします。災害時に活躍する無線システムは安全で快適な生活環境づくりに不可欠な防災設備として、引き続き多方面で重要な役割を担っていくことが期待されています。

業務内容

電子機器販売業務

多重無線装置、防災行政無線装置、消防救急無線装置一般業務用無線装置、簡易無線装置、タクシー無線装置、ITV伝送装置、無線LAN装置、レーダー式車両走行速度測定装置

システム応用機器販売業務

雨量水位テレメータシステム、土砂災害予警報システム、河川情報システム、ダム諸量処理システム、震度情報ネットワークシステム、高機能消防通信指令システム

電源設備機器販売業務

直流電源装置、無停電電源装置、発動発電装置、耐雷装置、蓄電池設備

工事施工 / メンテナンス業務

上記販売機器についての工事施工、保守メンテナンス、無線局登録点検業務

無線通信システム

無線通信システムとは、平常時又は非常災害時において情報を迅速・確実に伝達収集する手段としてケーブル等の有線方式ではなく、無線電波を利用した方式にて情報を送受信するワイヤレス情報伝達システムです。ケーブルの切断等による回線障害を回避できるため、非常災害時に強い各種通信システムの構築が可能となります。